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ほかのコンテンツがいくら良くても、サイトの中に何か一つでも問題点(ゼロの部分)があると、一瞬で無に帰してしまうことがある。ユーザーはそれだけでしらけてしまう。
ですから、うまく掛け合わせてより効果を高めるために、コンテンツ作成時は目的に対するコンセプト、ビジョンを明確にし、トータルバランスをよく考えて制作に入る必要がある」という。最近はテレビＣＭや雑誌、新聞等で｢続きはWebで｣とか、商品名を検索ウインドウに入れてワード検索を促す広告が増えたが、実際のWebサイトにアクセスしてみると、ＣＭの続きが観賞できるだけとか、単に商品紹介の特設サイトがあるだけといテレビＣＭ収録と同時にWeb用の撮影を行ったＣマーケティングジャパンの動画コンテンツ｡連動企画の制作体制がテレビや雑誌といったメディア主導でWebサイトはおまけというスタンスだからだ。
K氏はこういった不協和が"ゼロ"の要素になる場合もあるという。ベースメントファクトリープロダクションでは、テレビＣＭ連動のWebサイト制作をする際に、そのプロジェクトのコンテンツ自体が本当の意味で可能な限り連動していることが大切だと考えている。
例えば、様々な方法がある中の一つとして有効なのは、テレビＣＭの撮影時に同じ環境でWeb用の撮影を行うことです。テレビ用のロケが３日あったとすれば、その場合、ロケ日を１日増やしてもらい、増やした日でWeb用コンテンツの素材を撮影する。
起用タレントや舞台背景をテレビＣＭと同じにすることで、連動感を生みだす。その結果、テレビＣＭもWebサイトも、広告としてバランスの取れたものになる。

「メディアごとに役割の範囲を決めて動かす『クロスメディア』発想ではなく、誰のために何を伝えるかを考え、どのメディアで(動画を含む)どんな表現手法を用いるかを設計する『クロスコミュニケーション』の発想が重要｣(K氏)というわけだ。制作費をかけてどんなに派手なコンテンツを作っても、アクセスしたユーザーが満足感を味わうとは限らない。
動画が普通に視聴可能な環境にある今だからこそ、クロスコミュニケーション発想のWebサイト制作力泌要になってきているのだ。インターネットによる動画配信サービスが急速に普及している。
そこでインターネット経由の動画を見たことがあるか、どのようなコンテンツを見たいか、企業が提供するネット動画に関心があるかなどを日経BP社が提供するインターネット媒体の読者に聞いた。最初にプライベートでのインターネット接続環境を尋ねた。
４６％が｢ADSL｣、３２％が｢(光)｣と回答。これに｢CATV｣(１３％)を合わせると、回答者の9割がいわゆるブロードバンド環境にあることが分かった。
「インターネット白書2006｣(監修財団法人インターネット協会、発行株式会社R)によると、2006年２月調査時点でインターネット利用世帯のうち、ブロードバンド構成比は72％と報告されている。今回のアンケート回答者のブロードバンド比率は、一般よりも高いと考えてよい。
今回のアンケート回答者の9割強が、インターネット経由で動画を｢見た｣経験があると回答。性別や年代別での差はほとんどない。
ただし、ブロードバンド・ユーザーが9割を占めるとはいえ、すべての人が安定した状態で動画を視聴できるとは限らないようだ。「時間帯や回線状態により、動画がスムーズに再生されずミサウンドと映像がずれたり、途切れたりする｣(34歳、男性)や、「ADSLでも限度があり、やはりテレビのようにはいかないと思う｣(30歳、女性)などの意見が寄せられた。
教えてください｡(1つだけ）※プライベートで最もよく利用しているものをお答えください。見たことがあるコンテンツも｢ニュース｣が6割強で最多ネット動画で見たことがある人にそのコンテンツを尋ねたところ、「ニュース｣が63％と最も多くの回答を集めた。
これに｢映画/ドラマ｣(４７％)、「ＣＭ映像などの広告コンテンツ｣(43％)が4割台で、「歌手/音楽」と｢スポーツ｣、「アニメ｣が3割台で続き、エンターテインメント系コンテンツが上位に並ぶ。最近見たネット動画で印象に残っているものを尋ねたところ、封切り間近の映画予告編の記入が目立った。

また、アンケート実施が株主総会の時期と重なったためか、「話題になっている企業の株主総会｣(40歳、男性)、「ﾗｲプドアの株主総会｣(32歳、女性)との回答も複数寄せられ、娯楽目的に限らない利用方法も広がりつつあるようだ。口見たいとは思わないＯ見たことがない人でも､５割強が｢見たいと思う」ネットで動画を見たことがない人に対して、ネット動画の視聴意向を尋ねたところ、「見たいと思う｣が53％とわずかながら半数を超えた。
４７％の｢見たいとは思わない｣理由を見ると、「テレビとDVDで十分」(49歳、男性)、「パソコン、携帯では画面が小さいため｣(56歳、男性)など、動画をわざわざﾈｯﾄで見るまでもないという意見が大半だった。商品やサービスの動画説明に関心アリ企業が提供する動画に対する関心も尋ねた。
「ぜひ見たい｣上位3位には｢商品やサービスの分かりやすい説明｣(２２％)、「テレビＣＭのメイキングなどの裏話｣(１６％)、「入力手順などのナビゲーション｣(１６％)がﾗﾝｸイン。「ぜひ見たい｣と｢関心がある｣合計比率をみると、「商品やサービスの分かりやすい説明｣(81％)がﾄｯブに。
一方で、ネット上で見たい企業提供の動画コンテンツの具体的な記入内容では、「例えば複雑になってきた家電製品の手順など、実生活で役立つもの｣(27歳、女性)、「炭釜の炊飯器の商品説明｣(44歳、女性)など、家電製品の使い方などを挙げる女性が目立つ。商品やサービスを知ったり、使い方を理解するための情報源としてのネット動画に対するニーズは、相対的に高いようだ。
商品のプロモーションや企業イメージの向上にネット動画は役立つのだろうか。「非常にそう思う｣が9％、「そう思う｣が49％で､合わせて58％と6割近くになった。
企業にとって、ネット動画は消費者とのコミュニケーション・ツールとして、その重要度は高くなりつつあるといってよいのではないだろうか。年代別では、「29歳以下｣の｢非常にそう思う｣が１５％に達し、若年層ほど、ネットを企業とのコミュニケーション・ツールとして受容する傾向が強いようだ。
他方で、ネット動画を｢企業イメージを自由に表現でき、印象を高める有用なツールだと思う｣(34歳、男性)と肯定的にとらえる意見もありますが、「いいコンテンツが少ない。プアなレベルの作品が多い｣(39歳、男性))と否定的な意見も寄せられた。
ネット上で動画を見ることによって､商品に興味を持ったり、発信企業へのイメージが良くなったりすると思いますか｡(1つだけ）携帯電話機で動画(ＣＭや商品説明など)を見たことがある人は全体の１１％にとどまった。年代別に視聴経験率をみると、「29歳以下ことがある人は全体の入ると、「29歳以下｣に金融、サービス業などに多く見られた。
動画コンテンツ自体が主コンテンツとなる｢映像／エンターテインメント関連、マスコミ・広告・調査」を除けば、「電気・ガス・水道・運輸、通信サービス｣の社会インフラ系業種がWebでの動画利用に最も前向きで、65.3％の人が現在活用している、もしくは今後活用したいと回答した。

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